第6回日本うつ病学会総会では、「軽症うつ病〜多様なうつ病からの社会復帰〜」のテーマに則り必要な基礎知識の普及を目的として、4つの「ワークショップ」（各2時間）を開催いたします。 医療に携わる方々だけではなく、多くの分野の方々に広くご参加いただきたくご案内いたします。 今回は事前・当日ともに、受講申込受付はいたしません。受講を希望される方は、当日会場へ起こしください。 ※第6回日本うつ病学会総会への参加申込みは開催当日会場でお願いいたします。 　 このワークショップ単独での受講は出来ません｡ 内容紹介 ワークショップ１ うつ病の標準的薬物治療 コーディネーター： 仙波　純一 さいたま市立病院 精神科 軽症うつ病の標準的薬物療法 本橋　伸高 山梨大学大学院医学工学総合研究部精神神経医学 重症うつ病の標準的薬物療法 大嶋　明彦 北里大学医学部精神科学 副作用から見た抗うつ薬の上手な使用法 尾鷲　登志美 昭和大学藤が丘病院 精神神経科 特別な配慮が必要なうつ病患者への薬物療法 仙波　純一 さいたま市立病院 精神科 ※当日配布資料（レジメ）：あり ※参考書籍：「気分障害の薬物治療アルゴリズム」（精神科薬物療法研究会/じほう/3,675円） 【趣旨・狙い】 うつ病の治療で薬物療法は重要な位置を占めている。最近，薬物療法についてのガイドラインやアル ゴリズムなどが整備されてきており、治療法の標準化が進んでいる。このワークショップでは、重症 度ごとにうつ病の標準的な薬物療法を紹介する。さらに副作用の視点から薬物の慎重な使用法を考慮 し、最後に高齢者・妊産婦・身体疾患合併患者などの特別な配慮の必要な場合の薬物療法を提示する。 ワークショップ2 うつ病デイケアにおける認知行動療法（CBT）の実践 −集団CBT技法とグループワークの進め方− コーディネーター： 仲本　晴男 沖縄県立総合精神保健福祉センター うつ病デイケアにおけるCBTの概要とファシリテーターの役割 仲本　晴男 沖縄県立総合精神保健福祉センター CBTを取り入れたリワークプログラムの実践 −精神科病院における集団CBT− 江藤　和美 くまもと青明病院 集団CBTを含むうつ病デイケアについて　 −精神保健福祉センターにおける実践− 白尾　直子 広島県立総合精神保健福祉センター うつ病集団CBTの実際 宮良廣子 沖縄県立総合精神保健福祉センター 仲本晴男 沖縄県立総合精神保健福祉センター ※当日配布資料（レジメ）：あり 【趣旨・狙い】 うつ病に特化した，認知行動療法を中心としたデイケアを実施している国内の3施設から実践報告をしてもらい，具体的な実施方法や有効性，問題点や課題などを報告する。そのことによってワークショップの参加者が，それぞれの医療施設でうつ病デイケアを実施する際のノウハウを学んでいただく。 ワークショップ3 三次救急施設で救命された自殺企図患者のその後の心身ケアについて −うつ病患者の自殺企図を中心に− コーディネーター： 上條　吉人 北里大学医学部 救命救急医学 山田　朋樹 横浜市立大学附属市民総合医療センター・精神医療センター 自殺企図〜救命救急センター専属の精神科医の立場から(仮) 井出　文子 北里大学医学部救命救急医学 自殺未遂者への対応〜リエゾン精神科医の立場から〜 池下　克実 奈良県立医科大学 精神医学講座 看護師の立場から 守村　洋 札幌市立大学看護学部精神看護学領域 ソーシャルワーカーの立場から 山田　素朋子 横浜市立大学医学部精神医学教室 【趣旨・狙い】 自殺企図で救命救急センターに搬送されて救命された患者に対して、身体科医と連携した精神科医に よる精神状態の評価および治療的介入、看護師やケースワーカーによる患者および家族の援助などに よって、退院までどう危機介入していくのか？さらに、身体科医と連携した精神科医による患者の トリアージおよびケースワーカーの援助などによってどのように退院後の医療につなげて行くのか という視点で討論したい。 ワークショップ4 「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」の改訂を踏まえて、職場復帰支援のあり方を考える コーディネーター 兼協力講師： 前久保　邦昭 前久保クリニック 島　　悟 京都文教大学・神田東クリニック 「復職手引き」の改訂をめぐって 島　　悟 京都文教大学・神田東クリニック 職場復帰支援について〜精神科医の立場から 前久保　邦昭 前久保クリニック 職場復帰支援について〜産業医の立場から 中谷　敦 株式会社日立製作所 日立健康管理センター 職場復帰支援について〜人事担当者の立場から 大内　健 ファイザー株式会社 ウェルネスセンター ※当日配布資料：あり 【趣旨・狙い】 2004年に厚労省より「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」が示されたが、 今日職場復帰は益々重要で困難な課題になってきている。2008年度は、上記手引きの改訂作業が行 われたが、最近の知見を踏まえた論議がなされた。本シンポジウムでは、改訂された手引きを踏まえ て、今後の職場復帰支援のあり方を、主治医・産業医・人事労務担当者などの異なった視点から、業 種、事業場規模、職種、職位にも関連して、検討する。 ※2009.4.15現在　（一部変更になる場合もあります。）